特許取得(米国 No.5888071号、国内 No.3820421号)
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■財務諸表論 | ■消費税法

財務諸表論 完全習熟プログラム

CD-ROM版 2008年度受験用

財務諸表論/理論編120時間
(既修者は60時間程度で終えることもあります)
学習科目 時間 発送
1.全体構造

■会計公準

6時間 受付次第発送
■会計主体論等
■静態論・動態論
■会社法
■証券取引法による会計
■会社法の計算規定の特徴
■企業会計原則
2.一般原則  ■真実性 9時間 受付次第発送
■正規の簿記
■資本利益区分
■明瞭性
■継続性
■保守主義
■その他の原則(単一性、重要性の原則)
3.損益会計 ■損益計算書の本質  7時間 受付次第発送
■収益・費用総説
■収益の実現
■各種販売形態における収益認識基準
■費用収益対応の原則
4.資産会計総論 ■資産の分類と本質 5時間 受付次第発送
■評価
■取得原価主義
■時価主義等
■費用配分の原則
5.資産会計各論T ■金銭債権の評価 15時間 受付次第発送
■金銭債権の種類と表示
■有価証券1,2,3
■棚卸資産の取得原価
■棚卸資産の取得原価
■低価基準
6.資産会計各論U ■有形固定資産の評価有形固定資産の評価1,2 14時間 受付次第発送
■減価償却総説
■減価償却の方法無形固定資産
■繰延資産総説
■繰延資産各論
7.負債会計 ■負債会計総説  4時間 受付次第発送
■引当金
8.資本会計 ■資本会計総説 6時間 11月下旬発送
■資本会計各論1
■資本会計各論2
■資本会計各論3
9.財務諸表 ■会社法 10時間 11月下旬発送
■証取法会計の財務諸表
■損益計算
■貸借対照表
■キャッシュ・フロー計算書
■会計方針
■後発事象
■ 附属明細表
10.特殊論点T ■デリバティブ取引T,U 12時間 11月下旬発送
■税効果会計
■リース会計
■減損会計
■退職給付会計
■研究開発費
11.特殊論点U ■外貨換算会計1,2,3 14時間 11月下旬発送
■企業結合会計
■連結財務諸表
■中間財務諸表
12.本試験対策 (過去問) ■平成12年問題1,2 18時間 11月下旬発送
■平成13年問題1,2
■平成14年問題1,2
■平成15年第一問,第二問
■平成16年第一問,第二問
■平成17年第一問,第二問
■平成18年第一問,第二問
■平成19年第一問,第二問


財務諸表論/計算編230時間
(既修者は120時間程度で終えることもあります)
学習科目 時間 発送
1.会社計算規則に 基づく様式・注記 ■様式  6時間 12月中旬発送
■注記
2.重要基本の1 ■現金預金 38時間 12月中旬発送
■金銭債権
■有価証券
■棚卸資産
■有形固定資産
■無形固定資産
 重要基本の2 ■繰延資産 25時間 12月中旬発送
■金銭債務
■引当金
■社債
■経過勘定
■税金
3.特殊計算Tの1 ■外貨換算会計 29時間 12月中旬発送
■売価還元法
■退職給付会計
■税効果会計
■剰余金分配可能限度額
■自己株
 特殊計算Tの2 ■研究開発費・ソフトウエア会計 13時間 12月中旬発送
■新株予約権付社債
■リース会計
■先物・オプション
4.特殊計算U ■製造業会計 16時間 12月中旬発送
■建設業会計
■本支店会計
■本社工場会計
■企業結合会計
5.特殊計算Vの1 ■公告 12時間 12月中旬発送
■株主資本等変動計算書
■附属明細書
■事業報告
 特殊計算Vの2 ■財務諸表等規則と会社計算計算規則 13時間 12月中旬発送
■キャッシュ・フロー計算書
■純資産の部
6.総合問題 ■平成10年度,11年度,12年度,13年度, 14年度,15年度, 16年度,17年度,18年度,19年度の第三問 78時間 12月中旬発送

法改正 2008年6月発送

※内容は編集上、変更されることがございます。

Web学習版

理論編(合格番号=2種) 計算編(合格番号=2種)
解答演習 解説理解 知識 演習

学習内容は、CD-ROM版と同じです。

※習熟プログラムの項目等は変更になる場合があります。あらかじめご了承ください。