特許取得(米国 No.5888071号、国内 No.3820421号)
圧倒的ニーズと活用範囲の広い宅建をTLTソフトで完全習熟!

宅建 TLTソフトは、資格試験 合格保証のNewtonが提供します。

ニュートンTLT 宅建試験は、
今回も、本試験において「的中」させることに成功しました!

◆今年度【宅建 TLTソフト】は更なる進化を遂げました。

司法書士講座や行政書士講座で好評の試験直前 確認模擬テストを導入し、
講座内容に柔軟性を持たせると共に次年度試験の合格へ向け必要な要素を完全装備致しました。

宅建の法律知識ゼロからスタートされる方へ
「宅建民法入門講座」をCD−ROMで、第1回学習分としてお届けします。

宅建試験では「民法」が合否を決めます。
民法をしっかり学んだ方なら少し宅建の勉強をすれば容易に合格できる試験です。
「宅建民法入門編」はわずか35時間で体系的に習得できる「独習用教材」です。
つまづくところなど一箇所もないよう
に多くのモニターさんに使ってもらい、とても分かりやすい入門講座です。

この35時間の学習を終えると、
民法は「目からウロコ」のようによくわかり、
宅建本講座の「民法」が大学法学部出身者と同じようにスラスラ進めることができます。

ニュートンが過去の実績に基づき宅建試験を分析し開発した、この新戦略バージョンで宅建試験を是非攻略して下さい。

合格への勉強はとてもカンタンです。
パソコン画面だけで、スピード学習します。
在宅会員にお申し込まれると、「宅建民法入門講座」のCD−ROMをお届けします。
あなたのパソコンにインストールして勉強を始めてください。
インストール( 説明書がついています)はカンタンです。

「宅建民法入門講座」は画面の指示に従って勉強を進めます。
全40ステップで学習を進めます。

1ステップずつ完全習熟を確認して次のステップに進むしくみです。
40ステップ全てを完全習熟すると
最終画面に学習者固有の「習熟完了番号」が表示されます。

このように確かな勉強方法で本講座も3月中旬から進めます。
モニターの方は本講座からはCD-ROMでなくネットを通じてのe-ラーニングで進めます。
e-ラーニングはとても便利で勉強がし易い特長をもっています。

あなたのニガテ項目をファイルして、
集中的に演習するTLTソフトです。(e-ラーニング)

1科目は20のスモールステップ(民法相続のみ10ステップ)に学習を分け、
1ステップずつ「徹底的に確実に」頭に刷り込んでいきます。

各ステップとも最初の演習でマチガエたり、
時間切れで×になった項目や問題はニガテファイル1に移されます。

各科目で20の全ステップが終了すると
ニガテファイル1に貯められた学習事項を習熟します。

そして、ここでも最初の演習でマチガエたり、
時間切れで×になった項目や問題はニガテファイル2に移されます。

このニガテファイルの集中演習は何回でもできます。
こうしてあなたは、もっとも効率よくニガテを得意項目にしていくことができるのです。

本試験合格までの学習時間は、
だれでも「最短時間」で終了できます。

ことしからのバージョンアップ。
宅建合格までのステップ数は全11科目合計で210ステップです。
1ステップは通常、30分で完全習熟できます。

毎日2ステップずつ完全習熟していけば105日で終了できます。
つまり1日1時間です。

でも、もっと時間短縮する方法があります。
電車通勤の方なら、毎日2ステップ分の学習内容をパソコンからプリントアウトして、
電車の中でそのプリントをしっかり読んでください。
これが予習です。2ステップ分でプリント4ページです。
10分でゆっくり読めます。
そして帰宅後TLTソフトでそのステップを学習すれば、
半分の15分でしっかり完全習熟できます。

1日30分のTLTソフト学習で2ステップ進み、ゆうゆう間に会います。
たいへん便利になりました。

合格保証の適用を受ける方は、
8月から、科目別に合格点到達度・確認テスト、
9月から同様に本試験合格点到達度・確認テストをネットで実施します。

このテストは科目別、および総合で受験します。合格保証の適用を受ける方は必ずこれらのテストを受けて合格保証番号を取得することが必要です。

本在宅講座は試験3ヶ月前の8月から科目別に
「合格点到達度・確認テスト」を、

9月から本試験に備えた総合確認テストを実施します。
その問題は、TLTソフトで完全習熟した問題の中からのみの出題ですから、本来なら100%の正答率でなければなりません。

各科目とも5回分準備され、95点または90点以上連続2回で、その科目の「合格保証番号」を表示します。
このようにTLTソフトを学習し、その証として科目別および総合での「合格点到達度・認定テスト」の合格保証番号を全科目取得して、その番号を本試験前日までに弊社に報告され、実際に受験し万一、不合格となったときお支払いいただいた全額をご返金する制度です。


これまでの過去問と実際に出題される問題をよく調べてみると、
10年間に2度以上出題された項目の問題が50問中36問程度あります。

2回以上出題されたことのある学習項目を完全に正答できるようにすれば、36点以上が取れるわけです。

過去10年間での全問題は4択問題500問、枝問で2000問です。
同じ学習項目から2回以上出題された問題数は約1600問です。
宅建の全学習項目数は902項目です。
そして、2回以上出題された必須学習項目数は全科目合計で260項目です。

したがってその全過去問と類題を頭に入れてしまえば、
本試験で正答できる4択問題が50問中36問あり、
残り14問については、
同じ番号を選んでも確率的に3問ないし4問が正答となるため、
最低でも38問以上が正答になります。

合格点は通常32〜33点、よほど高い年で35点です。
新戦略では、民法を最重視して進めます。
民法の理解度で、そのほかの宅建業法その他法令などの問題が
ひじょうに分かりやすくなるからです。

都市計画法などについては、
出題される問題は必須430問の学習事項にほとんど決まっていることから
重要順に点数を効果的に積み上げる最適の習熟学習をTLTソフトで進め、
約25時間で完了です。

農地法や税務など小範囲の法令から出題される必須事項のトレーニング、
約20時間を終了すれば合格は不動になるはずです。
しかし、合格点を十分に取れる力がありながら不合格になる人も数多くいます。

50問中には難問といわれる問題が10問ほどあります。

これらの問題は考えても正答できないものと思ってください。
もしその問題を考えだすと、アッという間に無駄な時間を使い、
正答できる問題まで時間切れで、いわばワナに落ちてしまうのです。

TLTソフトのことはすでにご存知と思いますが、
勉強をしたところは二度と忘れることはないと思うほど
習熟機能が働いて頭にすり込んでしまうシステムです。
各レッスンとも学習が終了すると合格表示が出ます。
合格表示は完全習熟の証です。

こうして、宅建資格の取得はまちがいなしとなるのです。


さらにニュートン社による過去10年以上の宅建試験問題が利用できるサイトで、
あなたの資格取得をサポートします。
完全習熟する全902項目を、科目別に掲載してあります。

●宅建資格試験は、これで合格! 「学習項目一覧表&過去問」
 http://www.newton-kakomon.com/tk/

Web学習教材 [インターネットによる学習教材です]

月額  4,800円

月数

CD-ROM教材

◆一般会員
 77,000円
【 合格保証付き 】
◆一般会員
 53,600円
【 合格保証なし 】
◆モニター協力会員   



 28,800円
【 合格保証付き 】
 この商品は、CDーROMだけではなく、
 Web学習との混合教材になります。

モニター協力会員とは、
3月中旬から始まる「宅建TLTソフト本講座」から最新バージョンの
インターネットを通じての学習をしていただく協力会員のことです。
また、お願いすることは、
簡単なアンケートをさせていただきます。
Q&A

Q:宅建試験合格有効期限はありますか?

A: 宅建試験合格の有効期限は一生です。実際に宅地建物取引主任者証という免許証を持つためには5年に1度更新する必要がありますが、
宅建の資格に合格したという事実は一生有効です。

Q:宅地建物取引主任者(宅建)の資格について教えて!?

A: 土地や建物など不動産の売買・賃貸・仲介を業として行う事を宅建業といいます。
宅建事務所に5人に1人の割合で有資格者を置くように法律で定められています。不動産業界では必須の資格です。
ちなみに
不動産取引を行う事務所に設置する宅建主任者が「5人に1人」では足りないので、「3人に1人」程度にする、という案が国土交通省より出ており、
今後ニーズがますます増大しそうです。リストラ、倒産、転職などの予想外のピンチに直面しても、切り抜けられる利点があります。
不動産業界への就・転職には、とにかく持っていたい資格です。履歴書に書いてあれば強力なアピールになります!

Q:不動産業界以外でも役立つの?

A: さまざまな業界で重宝されます!
不動産や建設会社や住宅メーカーでは、宅建主任者がいなければ契約が成立しないため、業界でのニーズが高いです。
金融関係や保険会社でも、融資の際の担保として不動産を扱うことも多く、宅建の専門知識が役立ちます。
また、一般企業の総務や財務部門等では、会社の資産である不動産の管理・運用に役立つため、高評価につながります。
多くの企業が宅建の専門能力に注目し、資格手当ての支給や昇進に結びつく可能性もあります。

Q:「宅地建物取引主任者」登録ってなんですか?

A: 宅建試験に合格しただけだは、宅建主任者として登録できません。
登録するためには宅建業者での「2年以上の実務経験」が必要です。実務経験がない場合は「(財)不動産流通近代化センター」の登録実務講習を受けなければなりません。
それらをクリアして初めて道府県知事に宅地建物取引主任者登録をし、宅地建物取引主任者証の交付を受ける事ができるようになります。

Q:宅建試験の日程を教えてください。

A: 通常10月第3日曜日の年に1回実施されています。合格発表は11月末から12初旬頃になります。

Q:受験資格について教えてください。

A: 学歴・年齢・経験に関係なく誰でも受験することが可能です。

Q:合格基準について教えてください。

A: 具体的に何点以上で合格というのは無く、基準は非公開です。
合格率は毎年違いますが、全体の上位15%前後が合格となるようです。

Q:宅建の学習期間はどのくらいですか?

A:宅建試験の内容はそれほどボリュームがあるわけではないので、短期での合格も可能です。
一般的には3ヶ月程度が短期の目標になります。ただ時間がない人には厳しいので、
学習期間は3ヶ月から9ヶ月といったとでしょうか。

Q:宅建主任者になるにはどうしたらいいの?

A:合格者には「宅地建物取引主任者資格登録等の手続きについて」が送られてきます。 
宅建主任者になりたい場合(試験合格だけでは宅建主任者ではありません)は、受験した試験地の都道府県へ登録の申請が必要になってきます。
【登録できる方】
 宅地建物取引主任者資格試験に合格された方で、
@宅地建物取引業の実務(一般管理事務は除く。)の経験が2年以上ある者、
A国土交通大臣の登録を受けた宅地又は建物の取引に関する実務についての講習(以下「登録実務講習」という。)を修了した者、
B国、地方公共団体又はこれらの出資により設立された法人において宅地又は建物の取得又は処分の業務に従事した期間が通算して2年以上である者で、
かつ、宅地建物取引業法第18条第1項各号に揚げる欠格要件に該当しない方が登録できます。
(※実務経験又は実務登録講習修了の有効期限は、都道府県によって異なる場合があります。)
【登録実務講習とは】
「登録実務講習」は、宅地建物取引業法第18条1項及び同法施行規則第13条の16の規定に基づく法定の講習で、
宅地建物取引主任者資格試験に合格された方で、実務経験が2年に満たない方が登録実務講習を修了することにより「2年以上の実務経験を有する者と同等以上の能力を有する者」と認められ、
資格登録の要件を満たすことができるものです。なお、登録実務講習は宅地建物取引主任者資格試験に合格した方を対象として実施するもので、試験に合格されていない方は受講することができません。

登録申請をする事で晴れて宅建主任者になる事ができます。

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